戦後の日本人を呪縛し続ける「ジョン・フォスター・ダレスの呪縛」　その８

　くたびれたので、この記事でいったん終わりにしたいと思いますが、終われないかも・・・。

Gemini様への質問

「「ジョン・フォスター・ダレスの呪縛」の再生産にNHKなど日本のマスメディアがかなり貢献しているのでは？」

回答

『ご指摘の通り、多くのジャーナリストやメディア研究者（例えば元NHKプロデューサーの相澤冬樹氏や、元経産官僚の古賀茂明氏など）が、日本のマスメディアが「ダレスの呪縛」を維持・強化する装置として機能している側面を指摘しています。

　マスメディアがどのようにしてこの構造の再生産に「貢献」しているのか、そのメカニズムを以下の3つの視点で整理します。

　NHKをはじめとする大手メディアにとって、日米安保体制は批判の対象ではなく、議論の「大前提」となっています。

思考の枠組みの限定: 外交や安全保障のニュースにおいて、「アメリカとどう連携するか」は議論されますが、「アメリカからどう自立するか」という選択肢は、極めて「極端な意見」や「非現実的」なものとして扱われ、真剣な検討の遡上に載せられることは稀です。
「ジャパン・ハンドラーズ」への依存: 米国のCSIS（戦略国際問題研究所）などの知日派学者のコメントを、あたかも「国際社会の客観的な声」であるかのように引用することで、ダレス的な戦略を日本の国益と合致させて報じます。

　日本のメディア構造の中核にある「記者クラブ」が、ダレス時代の「官邸・官僚主導の対米従属」を強化しています。

情報の独占: 外務省や防衛省の記者クラブは、官僚から提供される情報を優先的に報じます。その官僚組織自体が、前述の「日米合同委員会」などで形成された対米従属のOSで動いているため、メディアは自動的にその価値観を国民に垂れ流すスピーカーとなります。
自主独立派のバッシング: 石橋湛山や田中角栄、あるいは近年の鳩山由紀夫氏のように、アメリカの意向に反する「自主独立」的な動きを見せる政治家に対し、メディアは政策の是非よりもスキャンダルや「迷走」を強調し、社会的に抹殺する片棒を担いできた歴史があります。

　ダレスが仕掛けた「日本をアジアで孤立させる」という戦略を、メディアは「嫌韓・嫌中」的な文脈や、安全保障上の脅威を煽ることで補完しています。

恐怖による依存の肯定: 北朝鮮のミサイルや中国の海洋進出を、背景にある複雑な外交経緯を省いて「純粋な脅威」として強調することで、国民の中に「アメリカの守り（基地）がなければ明日にも侵略される」という心理的パニックを維持させます。
連帯の芽を摘む: アジア諸国との市民レベルの対話や経済連携よりも、対立関係や感情的な反発を大きく報じることで、日本人が「アジアの一員」というアイデンティティを持つことを阻害しています。

　特にNHKは、公共放送として「国家の安定」を最優先するため、日米関係の根幹を揺るがすような不都合な真実（密約の存在や、日米合同委員会の実態など）を深く掘り下げることが構造的に難しくなっています。

　日本のマスメディアは、ダレスが設計した「アメリカを向いて、アジアと対立する」という国家のあり方を、「それが唯一の理性的で現実的な選択である」という物語に書き換え、毎日配信し続けています。

　この「情報のバリア」がある限り、国民が呪縛の存在に気づき、別の選択肢を模索することは極めて困難になります。メディアが「ウォッチドッグ（権力の監視犬）」ではなく「広報機関」として機能している現状こそが、呪縛の最大の再生産装置と言えるかもしれません。

さらに具体的な事例についてお知りになりたいですか？

　次の記事で「過去に「自主外交」を訴えた番組が、どのように圧力を受けたり中止されたりしたのか？」を質問して終わりにしたいと思います。

ディストピアの日々